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石井 梨沙 氏

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深澤 桃子 氏

グループ連携による「総合力」と「グローバルネットワーク」

PwCコンサルティングの最大の強み。それが、PwC Japanグループ（以下、PwC Japan）のメンバーファームおよび全世界のPwCグローバルネットワークとの連携による「総合力」にあることは間違いないだろう。

PwC Japanを構成するのは、PwCコンサルティング合同会社（以下、PwC コンサルティング）のほか、PwC Japan有限責任監査法人、PwC税理士法人、PwC弁護士法人、PwCアドバイザリー合同会社。それぞれ別法人ではあるが、各法人のコンサルティング・監査・税務・法務・ディールアドバイザリーのプロフェッショナルたちが緊密に連携を取りながらチームを組み、ワンストップでトータルサービスを提供する。

「このため、さまざまな角度から課題解決に至るソリューションを検討し、高いレベルのコンサルワークをクライアントに提供することが可能です。税理士法人や監査法人から、コンサルティングに相談が入るケースも多々ありますね。1つの案件を巡ってグループ内の法人同士で競合となることがないのがPwC Japanの強みと言えるでしょう。ご相談をいただく段階から、複数の法人で一緒にお話をお伺いすることもありますし、中心となってサービスを提供する法人やチームを社内で検討した上で、コラボレーションしながらプロジェクトを組成していきます」と人事担当は語る。

グローバルネットワークも強力だ。PwCグローバルネットワークは世界156カ国で、29万5,000人ものメンバーを擁してサービスを提供し、世界中で日々、着々とナレッジを蓄積している。そのナレッジをグローバルで共有することで、世界最先端の事例を日本でもいち早く導入・展開できるのは大きなアドバンテージだ。

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石井 梨沙 氏

「私が担当しているSalesforce関係は、特に米国でビジネスが急拡大中。そのためPwC米国のSalesforceチームからデリバリーメソッドの共有を受け、日本でローカライズして活用しています。導入実績も米国が圧倒的に多く、何か困った時は米国側に相談し、必要なノウハウを得られる。非常にありがたいですね」と石井氏は語る。

ちなみにPwCでは、海外メンバーファームとコラボレーションをする際、知り合いの現地メンバーに連絡すれば気軽に質問に答えてくれるそう。また現地PwCのコンサルタントとの往来も活発だ。このあたりの垣根の低さもPwCコンサルティングならではで、よりシームレスなグローバル連携が可能になっているといえるだろう。

「業種別」×「ソリューション別」のマトリックス的なコンサルティング体制

PwCコンサルティングのクライアントは、公的機関から流通サービス、自動車・製造・エネルギー、情報通信・メディア、医薬・ライフサイエンス、金融サービスに至るまで極めて幅広い。同社ではこれらの「業種別」にコンサルタントのチームを組織している。

さらに、この「業種別」のコンサルタントと、ストラテジー（全社戦略・事業戦略、カスタマー戦略、オペレーション、人材・組織戦略など）、マネジメント（カスタマートランスフォーメーション、ファイナンス＆アカウンティング、組織人事・チェンジマネジマントなど）、テクノロジー（データアナリティクス、サイバーセキュリティ、エマージングテクノロジーなど）といった「ソリューション別」のコンサルタントが、プロジェクトごとマトリクス型にチームを組み、クライアントにサービスを提供する組織体制を採っている。業種ごとの特色やトレンドを熟知したコンサルタントと、各ソリューション領域に置いて卓越した経験と専門知識を持つコンサルタントの掛け合わせにより相乗効果を生み出しているわけだ。

「色々な部門とコラボレーションしながら、『チームとしてお客様に最適なサービスを提供する』ことを重視しているのはPwCコンサルティングのカルチャーだと思いますね。社内にさまざまな分野の専門家が数多くいて、『こういうことで困っている』と言うといろいろな人を紹介してくれるし、そうした他分野の専門家の知見を借りて一緒に提案したりもできます。複数の部門で一緒に提案をする際も、『自部門の売り上げにならないからやりたくない』などとなることはありません」と石井氏は言う。

同社ではコンサルティングサービスを顧客に提供する上で、BXT（Business eXperience Technology）という、PwC独自のアプローチを柱に据えている。B（Business）は「経営にインパクトのある変化をクライアントと共創すること」、X（eXperience）は「人間中心のデザインアプローチで、理想的な顧客体験・従業員体験を創出すること」、T（Technology）は「新しいアイデアを、テクノロジーを駆使して検討し、必要に応じてそのプロトタイプを作成すること」を表す。「最先端のデジタル技術を活用し、スピード感を持って新しい顧客体験を創出することが、企業の競争優位ならびに存在意義に直結する」というのが同社の考えであり、そのために必要となるアプローチがBXTというわけだ。

最近、増えている案件として、石井氏の所属するチームでは、グローバルな顧客管理を統合化するプロジェクトが目立つそう。また、ここにきて米Salesforce社が他のSFAパッケージの企業を続々と買収しているため、それらのSFAパッケージをどう使えば業務を効率化できるかという相談も多いという。

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一方、深澤氏の所属しているチームでは、DX（デジタルトランスフォーメーション）やAT（アナリティクストランスフォーメーション）、AIガバナンスに関連したプロジェクトについては、どの企業にも興味を持って話を聞いてもらえるそうだ。

さらに、同社では、深澤氏のようなデータアナリティクスの専門家でなくても、BIツールなどを使いこなせるようにするため、「デジタルアクセラレータ」と呼ぶ独自の教育プログラムを実施している。これは、参加するコンサルタントがeラーニングを通じて統計解析やデータベース操作を学習した上で、実際にデータ分析関連のプロジェクトにOJTで加わり、実地で使えるようにするというものだ。「担当する案件の中で可視化などが必要な時に、自分の手でさっとBIツールを動かせる人が増えている。社内の共通言語が増えて、仕事がやりやすくなる効果も生んでいます」とこの講師役を担当している深澤氏は言う。

PwCコンサルティングに入社して大きく変わったのは「コミュニケーションを取る相手」

前述のように、石井氏も深澤氏も、他社で経験を積んだ上でPwCコンサルティングに入社したキャリア人材だ。

石井氏はベンチャーSIer、事業会社のシステム部門、SFAパッケージベンダーの導入コンサルタントを経て、2017年にPwCコンサルティングに入社した。

PwCコンサルティングへの入社動機について石井氏は「SFAの導入によるお客様の業務課題解決を目指す中で、システムを導入するだけでなく、企業の本質的な課題抽出からシステムを導入してどう変えるかまで一貫してやりたいという思いが強くなってきたのです。そこでコンサルティング会社への転職を決めました」と語る。PwCコンサルティングを選んだのはグローバルにさまざまな知識を共有できると感じたのと、「パッケージのデリバリーに偏りすぎると課題の本質が見えなくなる。ソリューションニュートラルで課題に解決に取り組みたい」という自身の考え方が、最終面接を担当したパートナーと一致し、ぜひPwCコンサルティングで働きたいと感じたからだという。

入社後はCRM/SFA分野で業種・業態問わず多数のパッケージ導入を経験。また、大規模ITプロジェクトにおけるPMO経験も積んでいる。現在はCustomer Transformationに在籍して、Salesforceを活用したクライアントのIT基盤をグローバルに統合するプロジェクトのPMOとして、これまでに6つのプロジェクトに参画。社内のコミュニケーション調整および顧客であるグローバル企業側とのコミュニケーションを担当している。

「日々、さまざまな課題が出る中で、ではその課題を誰と、どのように解決するか、クライアントやベンダーを含めた関係者とコミュニケーションを取りながら考えるのが私の役割。課題が大きくなる前にリスクを未然に防ぐことを意識しています。定例会議は週に一度程度ですが、個別でも早めにアラームを上げることを徹底していますね」と語る。

PwCコンサルティングに入社して感じるのは「コミュニケーションを取る相手が大きく変わった」ことだという。前職ではシステム導入に特化していたため、クライアントのカウンターパートはIT担当者とコミュニケーションを取ることがほとんどだった。それが、PwCコンサルティングに入社してからは、より経営に近いポジションにあたる層と話すことが多くなった。

「ITだけではなくさまざまなポジションの方が、それぞれの立場からどのような課題を感じているのか掴めるのが大きい。また、前職では自分がやったことがどこまでクライアントの経営課題改善につながったのか見えにくかったのですが、今はそれがはっきり見えるのがやりがいになっています。PwCコンサルティングの肩書はやはり並ではないとも感じますね。誰もが知っている大きな企業の経営層と直接関われるのは魅力だと思います」

また、入社後に驚いたこととしては、先ほども話に出てきた「チームで動くことを重視している点」を挙げる。

「PwCコンサルティングに入社するまで、コンサルタントというのはもっと個人事業主的な、個人の能力でクライアントの信頼を勝ち得るイメージを持っていたんです。けれどもPwCコンサルティングでは、もちろん個人の力はベースにあるとはいえ、チームとして考えをまとめて、お客様に提案していくことをとても大事にしているのを感じました。そこは意外でもあったし、当社の強みにもなっていると感じます」

一方、深澤氏は、銀行からキャリアをスタート。渡米やデータサイエンティストとしてのキャリアを経験した後、競合コンサルティングファームのアナリティクスチームを経て、2015年3月にPwCコンサルティングに入社した。PwCコンサルティングへの転職理由については次のように語る。

「前職では同じアナリティクス担当でも、クライアントジョブに従事する人とソリューション開発やモデリングを中心とした技術的な業務に携わる人がいて、私は後者でした。しかし、統計に絡む案件を手伝ううちに、もっとクライアントジョブに軸足を置いて仕事がしたいと思うようになったのです。そこでそれができそうなPwCコンサルティングに転職しました」

入社後は、データアナリティクスチーム単独のプロジェクトではなく、インダストリー（業種別）のコンサルタントが主導するプロジェクトに、データ分析担当のコンサルタントとして送り込まれるケースがほとんど。例えば医療費の推計モデルを作成したり、クライアントの従業員アンケートを集計・分析して将来予測をしたりといったプロジェクトを、常にいくつか掛け持ちしている。PwCグローバルネットワークとの協業も含めたグローバル案件への参画実績もある。

前職時代は、コミュニケーションを取るのはほとんど社内の人だった。しかし、PwCコンサルティング入社後は、クライアントジョブに軸足を置くようになったことから、分析に関することについてはクライアントから直接、相談や問い合わせが来るようになったのが大きく変わった点だ。「クライアントジョブに軸足を置きたいという希望はもちろん叶えられています。難しい部分も多くなりましたが、その分、やりがいも大きいですね」と深澤氏は満足気に語る。

女性だから不利ということは一切ない

今後目指すところとして、石井氏は「私のチームは今、若手が多い。若手育成にも力を入れていかなくてはならず、私もそこに関わりたい」と強調。深澤氏は「PwCコンサルティングにおいてアナリティクス分野は海外メンバーファームのほうが盛んだし、データサイエンティストも育っている。私たちもグローバルな活動により多く参画するチャンスを得て、PwC Japanのプレゼンスを大きくすることに貢献したいですね」と語る。

また、石井氏・深澤氏とも女性だが、PwCコンサルティングで働く上で、女性だから不利などと感じたことは一切ないと言い切る。石井氏は、「私のチームは女性の割合が3割弱。入ってしまえば男性だろうと女性だろうと1人のチームのメンバーで、女性だから評価されづらいなどということも全くありません。妊娠・出産といった女性特有のイベントに際しても、産休・育休は取りやすいし、育休から復帰してもしばらくは会社と相談しながらフレキシブルな働き方ができる。実際、私のチームでも現在、3人が育休に入っていて、全員が復帰を予定しています」と断言。深澤氏も「データアナリティストは男性が多いが、育休を取得している男性も複数いる。性別をほとんど意識せずに働けるのは幸せなことだと感じますね」と語る。

人事担当によると、同社全体でも、女性コンサルタントは全体の３割前後。ただし、近年、新卒採用では女性の割合が多いため、チームによっては、4割近くが女性というケースもあるそうだ。そもそも同社は、「多様性のあるメンバーと協働することで、さらに幅広く深い答えを導き出せる」という考えから、Inclusion & Diversityに意欲的に取り組んでいる会社でもある。「女性の働き方に限らず、LGBTや国籍・文化なども含め、メンバーが働く上で何らかの弊害があるのならばそれを積極的に取り除こうという風土ですね」と人事担当は語る。

何より「チームとして成果を出す」というマインドを求める

それではPwCコンサルティングは現在、どのような人材を求めているのだろう？　PwCコンサルティングのカルチャーに合うという意味で、第一に求められるのはやはり「チームとして成果を出す」というマインドだ。「１人でどんどん独断で物事を進める一匹狼的な人や、自分さえ成果を上げればいい、といった考え方の人は当社には合わないという共通認識があります」と人事担当は言う。
また、人事担当と石井氏が共通して挙げたのが「とりあえずやってみる」というチャレンジ精神だ。「最近、特に年齢の若い方は事前の情報だけで良し悪しを判断する方も多く見受けられるように思いますが、まずは選り好みせずやってみて学ぶことも必要。コンサルタント未経験で入社し、活躍されている方は、そういうマインドを持っている場合が多いですね」と人事担当。石井氏も「自分はこれしかやらない、やりたくないと決めていると、マッチしたプロジェクトが見つからない時にネガティブになってしまうケースもある。まずはやってみて、そこで学んだことを次のプロジェクトに活かす、というプロセスを上手く回せる人のほうが、成長が早いし、活躍もできると感じますね」と語る。

さらに深澤氏は「柔軟性」の大切さを指摘する。「私たちの仕事は、単純に『こういう仕事があるからお願いします』と依頼されるものではなく、『お客様が求めるのは何か、それを得るためにはどうしたらいいか』というところから考えなくてはなりません。そういうアイデアを出すには柔軟なものの考え方が必須。また、プロジェクトが始まってからも状況は刻々と変化します。それに対応するためにも柔軟性は欠かせません」

求められるスキルについて、石井氏の所属するチームでは、必ずしもSalesforceの導入経験がなくても入れないことはないが、ITのベースに加えて、CRM/SFAに関するベーシックな知識は備えていてほしいという。Salesforceそのものについてのノウハウは、Salesforce社のトレーニングに参加することも可能だし、チームでも勉強会を開催するなどしてキャッチアップの機会を用意している。

深澤氏の所属するチームでは、アナリティクス関連のスキルや経験があるとよいが、アナリティクスにおいてデータを分析する仕事は一部であり、DXやガバナンス関連もあるため、新しいことに興味があれば活躍の余地はあるとのこと。ただし、データ分析やモデリングなど技術的な業務に関わりたければプログラミングや何らかの計量的な経験は不可欠だ。

いずれにせよ、同社ではコンサルタント未経験の人材に対しては、CCSA （Core Consulting Skills Academy）と呼ぶ１カ月の入社時研修プログラムを用意し、このプログラム受講後にプロジェクトに配属するようにしている。実際、同社にはSIerやIT系事業会社の出身者も多く、コンサルティングのベーシックスキルについては入社後に充分キャッチアップしていくことが可能だ。

また、英語についてはもちろん話せるに越したことはなく、話せれば加われるプロジェクトの幅も広がるが、高度な専門スキルを有しているなら、必ずしも話せなければ絶対にNGというわけではない。ただし、マネージャー以上への昇進にあたっては、ある程度の英語力が要件として課せられている。

キャリア構築にも万全の支援

PwCコンサルティングではキャリア構築への支援も万全だ。前述の入社時研修のほかにも、デジタル領域スキル強化やマネージャー向けトレーニングなど多様な研修プログラムを用意。外部の学習コンテンツも組み合わせるなどして、一人一人が自身のニーズに合わせて柔軟に知識を身に付けていくことが可能だ。各チームでの研修や勉強会なども頻繁に開催されている。

入社後は全社員に必ずコーチが付き、プロジェクトのアサインメントの際もプロジェクトリーダーとの間に入ってくれるなど、さまざまなキャリア相談に乗ってくれる。また、世界のPwCメンバーファームとの交流も盛んで、グローバルモビリティというプロジェクトベースのアサインから、３カ月〜１年程度の短期交換アサイン、2〜３年の長期出向などさまざまな形で、海外で仕事をすることが可能。グローバル人材として活躍したい人にも最適な環境といえる。

評価・昇進のタイミングは年２回。優秀な人材は半年ごとに、どんどん上に上がれる。もちろん年功序列とも無縁だ。

また、コンサルティング会社というと超多忙で過酷というイメージもあるが、PwCコンサルティングでは、一人一人に負担を強いて長時間労働を求めるのではなく、適切な時間の中でパフォーマンスを発揮してほしいという考え方が徹底している。実際、石井氏は「もちろん残業が全く無いわけではなく、繁忙期やトラブルが発生した時には遅くまで働くこともあります。しかし、プロジェクトによって忙しさの波はあり、落ち着いたところで調整が可能。プロジェクトとプロジェクトの合間に２週間程度の長期休暇を取ることもできます」と強調。深澤氏も「土日はもちろんしっかり休めるし、フルフレックスなので自分で時間のコントロールもしやすい。忙しい日が続いたら、翌日は午後から出社する、などということも自由にできます」と語る。

Big4の一角ということでハードルが高いように感じる人も多いかもしれないが、これまでの話に出てきたように、PwCコンサルティングではコンサルティング業界出身ではない人もウェルカム。これまでの業務でしっかりしたITスキルを培っていれば、それを活かして活躍できる土壌は整っている。コンサルティング業界にチャレンジしたいという強い気持ちを持つ人は、ぜひとも飛び込んでみてはいかがだろう。